若者のパチンコ率が低下

 全国のパチンコ店の組合である、全日本遊技事業協同組合連合会(通称:全日遊連)の発表によれば、加盟店舗数が2016年11月末現在で遂に10000店舗を割った。

 

 全日遊連には、日本全国のパチンコ店の99%以上が加盟しており、発表された資料には「9993店」と記されている。最盛期の1995年には全国に18200店舗あった店舗が、わずか20年で45%も減少した。

引用元記事:http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170109-00124788-hbolz-soci

たった20年でパチンコ店舗の約半数が減少というのは凄まじい減少率ではないでしょうか。

 

ただ、スマートフォンの普及によってソーシャルネットワークゲームの市場が拡大し、若い人たちはそちらに流れている。ということも考えられるので、一概に学年層の娯楽への消費が減ったとは考えにくいですが…

 

 

このパチンコ店の減少の背景には、国からパチンコ、スロット台に対しての規制の強化の影響が大きいのではないかと考えている。

 

コマーシャルの内容(店名の連呼やイベントの日の告知)に関しての規制や、先日行われた連続した出玉の量に対する規制。

 

このことで、遊戯者の連チャンによる旨みがほとんど削られてしまった。

 

一件パチンコ店に有利に働くようにも考えられるが、あくまで一時的なもの。

 

出玉の量に限度が設けられれば当然依存率も下がる。そうなればお店に足を運ぶ人も当たり前のように減ってしまうので結果的にパチンコ店への大打撃になってしまうのだ。

 

 

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国は本格的に規制しようとしている?

パチンコ台やパチンコ店に関する規制が極端に強くなったのは、ちょうどカジノ法案の話が登場してから。

 

国が出来るだけカジノに目を向けるようにさせたいという考えがあるのかもしれないが、規制をかけている内容を考えると、それだけでは説明がつかない程の制限がかけられているように思える。

 

依存してしまって、なかなか抜け出せない。という人に取っては理想的な状況と言えるが、パチンコ自体を楽しんで遊戯していた人にも影響が出ているのではないだろうか。

 

これを考えると、公にはなっていないが国が本当にパチンコ遊技場に対して本格的に圧力をかけ始めたのではないかと思う。

 

現に凄まじいほどの遊戯者とパチンコ店の減少。

 

 

出玉に雲泥の差

スロットの話の方が分かりやすいので一例を。

 

以前4号機と呼ばれる、規制もまだまだ少なかったころに存在したスロット台がありました。

大花火やキングパルサーという台も存在したが、その中でも特に凄かったのが、初代の吉宗と呼ばれる機種。

 

その台の大当たり時には、大当たりしている最中にも内部で抽選が行われ、大当たりを消化している最中に画面の横のライトが光ると、なんと大当り終了後にたった1Gで次の大当たりが確定。

 

それが最大5回続くというもの。

 

大当たり一回の獲得メダル枚数は711枚確定。

 

つまり711×5=3555枚も一回の大当たりで手に入れられてしまう。

 

しかも当時は等価交換がまだあり、1枚20円で換金できる。手数料を差し引いてもなんと一回の大当りで約7万円分も出てしまう可能性があるのだ。

 

 

残念なのか、幸運なのか、今現在は絶対にこのような出玉が発生する機種はない。

 

当時を知る人からすれば当然現状の状態は物足りない。

 

1円パチンコ、さらには0.5円パチンコなどの存在するが、ひと箱丸々景品交換したところで大した金額にはならないため、むなしさを感じて辞めていく人が多いようである。

 

 

もしも依存しやすい機種が多くあったころを知らずに依存してしまっている人は、ぜんざいのパチンコの状況がいかに金銭に結びつかない状態になっているかという歴史を一度勉強してみてもいいのではないだろうか。

 

もしかしたら意欲が削がれるきっかけになるかもしれない。